
会社概要
事業者名
株式会社ABELON
所在地
〒131-0034
東京都墨田区堤通1丁目19−9
リバーサイド隅田セントラルタワー5階
TEL
(+81) 080-4461-7297
法人番号
6040001097893
設立年月日
2016年11月24日
代表
代表取締役 愼 征範
資本金
100万円
年商
92,651,587円(2025年11月)
従業員
8名(2026年)
取引銀行
三井住友銀行 京橋支店、PayPay銀行 営業部
事業概要
1. 国際会議・イベント運営
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国際会議、カンファレンス、学会、シンポジウム、企業イベントの企画・制作・運営支援
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運営マニュアル、進行台本、進行表、各種運営資料の作成
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会場運営、受付、登壇者対応、参加者対応、Q&A運営などの現場サポート
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企画段階から本番運営、記録、アフターフォローまでの総合支援
2. 映像・音響・配信
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映像撮影、会場投影、収録、ライブ配信、映像制作、編集
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会場音響、マイク設計、サウンドデザイン、収録、配信用音声の設計・運用
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PTZカメラ、AIトラッキングカメラなどを活用したハイブリッドイベント配信
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Zoom、Microsoft Teams、Webexなどを活用したオンライン会議・ウェビナーの運用支援
3. 同時通訳・通訳システム
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オンサイト同時通訳、オンライン同時通訳、ハイブリッド同時通訳の運用支援
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同時通訳ブース、卓上ブース、受信機、各種同時通訳システムの手配・運用
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自社開発システム「interpreteX」によるスマートフォン向け同時通訳音声配信
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Digi-Waveなどのデジタルワイヤレス通訳システムによる会場内音声配信
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ABELON同通センターを活用した、機材・エンジニアサポート付きリモート同時通訳
4. 多言語対応・通訳者派遣
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国際会議、商談、視察、研修、展示会等への通訳者派遣
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多言語ナレーションの手配・収録、映像へのボイスオーバー、字幕挿入
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翻訳、プルーフチェック、字幕翻訳、WEBサイト・資料・パンフレットの多言語対応
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100以上の言語に対応した多言語ナレーション制作
5. 記録・コンテンツ制作
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会議、講演、シンポジウム、インタビュー等の文字起こし・議事録作成
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イベント記録映像、ダイジェスト映像、アーカイブ動画の制作
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パンフレット、ポスター、フライヤー、プログラム、サイン等のデザイン制作
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イベント特設サイト、申込ページ、告知ページ等のWEB制作
6. 会場運営・接遇・周辺手配
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ワイヤレスリクエストマイクを活用した、質疑応答・発言管理の運用
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サイレントセッション、展示会セミナー、多会場イベント向け音声システムの提供
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会議、懇親会、控室、VIP対応、スタッフ用軽食などのケータリング手配
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国内外の登壇者・来賓・VIP向けのホテル手配、送迎、バス手配、アテンド対応
7. ワンストップサポート
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企画、制作、運営、映像、音響、配信、同時通訳、多言語対応を一体で設計
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複数業者を個別に手配する負担を軽減
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会場、オンライン、ハイブリッドなど、イベント形式に合わせた最適なプランを提案
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主催者が安心して任せられる国際会議・多言語イベントの実現をサポート
お取引先様
【大手企業・外資系企業】
アマゾンウェブサービスジャパン合同会社、Bloomberg L.P.、アクセンチュア株式会社、アドビ株式会社、アディダスジャパン株式会社、ソフトバンク株式会社、株式会社セールスフォース・ジャパン、ガートナージャパン株式会社、メルセデス・ベンツ日本株式会社、JFEエンジニアリング株式会社、日立建機株式会社、ヤマト運輸株式会社、デロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社、株式会社三菱総合研究所、株式会社日本経済新聞社、株式会社集英社、株式会社電通ライブ、株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ、株式会社日本旅行、Micoworks株式会社、SoftwareONE Japan株式会社、Springer Nature Group、ワイリー・パブリッシング・ジャパン株式会社、Terumo Europe NV、テルモ株式会社、テルモBCT株式会社、オリンパス株式会社、シスメックス株式会社、ノバルティスファーマ株式会社、日本イーライリリー株式会社、日本ロレアル株式会社、杏林製薬株式会社、マイクロポート・オーソペディックス・ジャパン株式会社
【官公庁・公的機関】
外務省、文部科学省、法務省、国土交通省、特許庁、消費者庁、海上保安庁、気象庁、公正取引委員会、公正取引委員会競争政策研究センター、最高裁判所、警察庁、環境省、防衛省、航空自衛隊幹部学校航空研究センター、航空自衛隊目黒基地、内閣府、独立行政法人都市再生機構(UR都市機構)、国土交通省、国立教育政策研究所
【大使館・国際機関・海外政府系機関】
カナダ大使館、スペイン大使館、ドイツ連邦共和国大使館、オランダ王国大使館、沖縄米国総領事館、スペイン政府観光局、在日スペイン商工会議所、在日ドイツ商工会議所、国連大学サステイナビリティ高等研究所、国連アジア極東犯罪防止研修所、Commission for the Conservation of Southern Bluefin Tuna、Invest In Extremadura、Extremadura、Oost NL、Sociedad Canaria de Fomento Econmico, S.A. - Proexca、Sociedad de Gestin Pblica de Extremadura、ACICAE- Basque Country Automotive Cluster
【大学・研究機関】
京都大学、神戸大学、神戸大学、東北大学、東海国立大学、愛知県立大学、埼玉大学、国際基督教大学、沖縄科学技術大学院大学学園(OIST)、早稲田大学、株式会社早稲田大学アカデミックソリューション、放送大学学園、宇宙航空研究開発機構、情報通信研究機構(NICT)、理化学研究所
【コンベンション・イベント・MICE関連】
株式会社コングレ、株式会社コングレ・グローバルコミュニケーションズ、日本コンベンションサービス株式会社、株式会社JTB 、コムエクスポジアム・ジャパン株式会社、株式会社ピーシーオーワークス、株式会社プライムインターナショナル、株式会社マイス・ワン、株式会社ナノオプト・メディア、株式会社FIELD MANAGEMENT EXPAND、Creative Technology Japan K.K.、株式会社シネフォーカス、株式会社映像システム、株式会社教映社、株式会社オーディオブレインズ、株式会社スカイトップ、株式会社ピーク・ワン、株式会社ビックヒットカンパニー、株式会社メディアプラス、ムーヴ株式会社、エンパイアエンターテイメントジャパン株式会社、香川県MICE誘致推進協議会、横浜国際舞台芸術、FAWA国際会議運営委員会、TEDxKyoto
【通訳・翻訳・多言語関連】
AJKランゲージサービス、B LINGO COMMUNICATIONS SDN BHD、Crimson Interactive Inc.、Day Translations, Inc.、Lionbridge Technologies, LLC.、The Language Professionals、The Translation People Limited、Translate One、TRANSLATEABLE LIMITED、LEXCODE、株式会社Scientific Language、株式会社GLOVA、株式会社アイ・エス・エス、株式会社アビリティ・インタービジネス・ソリューションズ、株式会社アミット、株式会社インターグループ、株式会社テンナイン・コミュニケーションズ、株式会社バイリンガル・グループ、株式会社フランシール、株式会社ホンヤク社、株式会社吉香、株式会社コングレ・グローバルコミュニケーションズ、国際通訳株式会社、ピースリンク通訳事務所、ブルーチップ・トランスレーション株式会社、ブレインウッズ株式会社
【法律・会計・金融・コンサルティング】
アライアンス・バーンスタイン株式会社、CRISIL Limited、Asia Pacific Loan Market Association、International Swaps and Derivatives Association, Inc. (ISDA)、FISD、M&Partners International Ltd.、MC税理士法人、税理士法人Prime、小澤晃税理士事務所、メリットパートナーズ法律事務所、広尾マイスター法律事務所、長島・大野・常松法律事務所、弁護士法人 大江橋法律事務所 東京事務所、弁護士法人STORIA、IRD国際特許事務所、はつな知財事務所、大同生命保険株式会社、株式会社シェパードキャピタルアドバイザーズ
【医療・ヘルスケア・製薬】
テルモ株式会社、テルモBCT株式会社、Terumo Europe NV、オリンパス株式会社、シスメックス株式会社、ノバルティスファーマ株式会社、日本イーライリリー株式会社、杏林製薬株式会社、株式会社IDファーマ、株式会社ミナカラ、マイクロポート・オーソペディックス・ジャパン株式会社、日本バイオスティミュラント協議会、特定非営利活動法人日本心臓リハビリテーション学会、一般社団法人Institute of Trauma Recovery(トラウマ・リカバリー研究所)
【NPO・財団・社団法人・学会】
一般財団法人 日本財団電話リレーサービス、一般社団法人 Japan Innovation Network、一般社団法人 ベンチャー・カフェ東京、一般社団法人 国際交流サービス協会(IHCSA)、一般社団法人 日本会議通訳者協会(JACI)、一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構(CODA)、一般社団法人ジャパン・インスピレーション&イノベーション・パートナーズ、一般社団法人日本CBMC、一般社団法人日本建築学会、一般社団法人日本建築学会事務局、公益財団法人一ツ橋綜合財団、公益社団法人マナーキッズプロジェクト、特定非営利活動法人 気候ネットワーク、特定非営利活動法人ソーシャルバリュージャパン、特定非営利活動法人日本NPOセンター / テックスープ・ジャパン事務局、国際環境NGO グリーンピース・ジャパン、環境法政策学会、日本建築学会 情報シンポ
【ホテル・会場・施設】
シャングリ・ラ 東京、ニューオータニ、コングレスクエア羽田、大和リビング株式会社、株式会社大京アステージ、都市再生機構、独立行政法人都市再生機構(UR都市機構)
【宗教・教会関連】
21世紀キリスト教会、Christian church、GOOD TV、BGEA、東アジア青年キリスト者大会日本実行委員会
【IT・スタートアップ・デジタルサービス】
Antler株式会社、Creww株式会社、GMOクラウド株式会社、Micoworks株式会社、SoftwareONE Japan株式会社、サイバートラスト株式会社、株式会社うるる、株式会社アイスタイル、株式会社アイドマ・ホールディングス、株式会社リートンテクノロジーズジャパン、株式会社リモコン、株式会社ディジオ、株式会社Unveil、株式会社InBridges、株式会社Double Feather Partners、株式会社Beautiful Ones、株式会社YASASHISA、株式会社REIGETSU、株式会社STC、株式会社TMK、株式会社M.Aインターナショナル、株式会社ツナグム、株式会社ドデカゴン、株式会社それだ、株式会社JCKフレンズ
【制作・デザイン・印刷・クリエイティブ】
株式会社丹青社、株式会社精美堂、株式会社富士印刷、株式会社プリンストン、株式会社フランシール、株式会社アルファキューブ、株式会社アンタンテ、株式会社イデア・インスティテュート、株式会社エーフォース、株式会社エンブレム、株式会社ザ・サードアイ・コーポレーション、株式会社ストラーツ、株式会社スリーライト、株式会社パンドラ、株式会社ラッシュジャパン、株式会社ジャパンクリエイト、株式会社ジャパングレイス、スタジオイング、スマイリンクスタジオ株式会社、デザイン事務所 ソレダ、コイル、ダニエルオスト事務局
その他多数